ニトリとは、家具やインテリア用品を販売している馴染みのある会社です。
それがなぜか不買い運動が起きていましたのでなぜなのか理由を5つでまとめました。
ニトリ不買運動と噂
「お、ねだん以上ニトリ」のキャッチフレーズお馴染みのニトリについて紹介します。
ニトリ（株式会社ニトリ）は、日本を代表する家具・インテリア用品の小売企業で、正式名称は「株式会社ニトリホールディングス」です。
- 設立: 1967年（創業）、1972年（法人設立）
- 創業者: 似鳥昭雄（にとり あきお）
- 本社: 北海道札幌市北区
- 事業内容: 家具、インテリア用品、ホームファッション商品の企画・製造・販売
- 店舗数: 国内約700店舗、海外（中国、台湾、米国など）約200店舗（2025年時点）
- 売上: 2024年3月期で約9,500億円（連結）、2025年3月期は7.2％増予想
- 従業員数: 約18,000人（連結、2024年時点）
低価格・高品質の商品を売りにしています。
ニトリは「住まいの豊かさを世界の人々に提供する」という理念のもと、家具や寝具、カーテン、キッチン用品などを低価格で提供している会社になります。
中国に100店舗以上、台湾、米国、東南アジアにも進出しています。
そんなニトリに不買いの声が多くありました。
一体なぜ不買い運動が起きているのでしょうか？
ニトリ不買運動はなぜ起きてるのか理由5選！
ニトリ不買運動についてSNSでの世間の声を元にまとめて5選で紹介していきます。
一部は疑惑や噂レベルのものであり、公式な裏付けが不足している点に注意してください。
①中国への土地売却疑惑
これにより「日本の資源が外国に渡る」として不買を呼びかける声が広がった。
ただし、土地売却の具体的な証拠や詳細は不明です。
- 北海道の面積は83,460 km²
- 静岡県の面積は7,780 km²
ニトリが静岡県の面積相当分7,780 km²を中国に売却しているといわれていて相当広い土地なのがわかります。
また中国人向けの別荘地を建設していたこともありました。
そのことから世間では日本の土地を中国人に売っている、中国人の為に使わせているので嫌だの理由で
「中国に日本の土地を売却している」との批判が強くなった要因の1つです。
②フジテレビのCM継続問題
2025年1月頃、フジテレビが不祥事（女子アナウンサーの「上納」疑惑など）で炎上し、多くの企業がCM放送を停止した中、ニトリは比較的遅くまでCMを流し続けました。
ニトリは1月29日以降にCMを差し止めたが、対応の遅さが批判されました。
※疑惑や噂レベルのものとなります。
③中国への依存度の高さ
また、家具や日用品の多くを中国で生産しており、コスト削減のために中国に依存しているとされる。
これが「中国寄り」とみなされ、反発を招きました。
特に、2021年に似鳥社長が中国メディアで
「日本人の先祖は中国人」
「中国人の血が知能を高くしている」
と発言したことが再注目され、売国的なイメージを強めた。
家具はよく買い替えるものではないので最初にいいものを買いたいな
一人暮らしの時などは安くて助かりますけど…日本も大切にしてほしい
④北海道産米の中国輸出
日本の米を集めてChinaへ売ってボロ儲けし、米の高騰をさせているニトリ😈
— 空を測る男 (@H_KClub) May 5, 2025
北海道！ススキノで遊んでいる場合じゃないぞ！💋
鈴木の首を取らねば次は道民が臓器になって輸出になります。🫀 pic.twitter.com/DCQBXzqB6D
2025年現在に継続して輸出しているかの情報はまだありませんのでご注意ください。
2025年現在日本ではお米が買えないや高すぎると言った事態になっているので
⑤TBS番組の広告問題
番組内で画面左上に「ニトリ」のロゴが常時表示されたことが、
視聴者に宣伝番組との印象を与え、不買運動を加速させました。
企業を大きくするには日本だけでなく海外にまで発展させなければならないのでしょう。
海外展開地域は、台湾、中国大陸、マレーシア、シンガポール、タイ、香港、韓国、ベトナムなどです。
中国だけではないことがわかります。
世間の声
世間ではニトリは中国寄り、日本を大切にしていないから不買い運動をしようとの声が多くありました。
ですが他の声もあります。
自国を強くしたいと言う思いが高まっているため、このような噂が立ったのでしょう。
全ての情報を鵜呑みにするのではなく、自身で調べて判断していくことが大切です。
